池上章VS佐藤優の対談集「新・戦争論」においても、この世界的な長期大不況を解決するには、「戦争」しかないと考えている。「ウクライナには、もっと血が必要なんだ」と述べている。副島隆彦の近著においても、同様の見解を書いている。
アメリカの産軍共同体と国際金融機関は「戦争」を望んでいるということだ。需要がなければ、無理やりにでも戦争需要を創りださなければならないということだ。これを「エコノミック・ウォー」というわけだ。
ヒラリークリントンがこの主役となると言われている。ヒラリー達軍事強行派は、自分達の会計帳簿（金融財政状況）が、天文学的赤字状況であることを知っている。もうこの借金を帳消しにするためには「戦争」を起こすことしかないのである。
アメリカの産軍共同体と一緒になって、大義として「民主主義のため」とか、「アラブの春」とか言って、各国のナショナリズムなどを挑発してレジームチェンジを煽っている。
NHKの「クローズアップ現代」で取り上げていたように、旧ソ連の崩壊時に、ゴルバチョフとレーガン会談において、「旧ソ連の衛星国にはアメリカは干渉しない」という合意文書があったが、旧ソ連の衛星国は次々独立していった。
内実はアメリカ情報局の激しい干渉工作があったからです。このプーチンのアメリカへの強烈な不信感がウクライナ問題に横たわっている。私から言わせたら、どっちもどっちなのですが、一連のエジプト、リビアの「アラブの春」に対してのアメリカの裏工作は真実であると考えている。
絶えず親米傀儡政権を支援し、都合が悪くなれば容赦なく潰す。アルカイダがアメリカが創設したものだということも自明な事実だ。にわかに出現した「イスラム国」も怪しい。
「イスラム国」の使用している武器は、イラクから奪ったアメリカ製の武器だ。アメリカ製の武器と武器が主にこの戦争を維持しているわけだ。しかし、明確な証拠はない。ロシアの情報も鵜呑みにするわけにはいかない。
だが、歴史の大きな文脈の中からボンヤリでも見え隠れすることは、アメリカのほうが、こういう茶番劇を演出することに長けているということだ。過去には、ポーランドの「ワレサ革命」も、中国の天安門事件も、アメリカの裏工作がありました。証拠もあります。
「戦争」や「紛争」は偶然に起こるのではなく、意図的に起こすものなのです。いちばんわかりにくい「戦争」は、第一次大戦だったのですが、未だに原因は解っていません。
